東大ぱふぇっとです。
1月の米国消費者物価指数(CPI)が発表となりました。
結果は年率7.5%と市場予想よりも上振れし、インフレーションの加速を印象付けるものでした。
これによりナスダック100は一気に下落。さらにウクライナ侵攻も一気に現実味を帯びてきて爆下げしました。
しっかりと予測してショートしていた私は当然ながら爆益なのですが。
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インフレとは?
インフレーション(インフレ)とはモノの値段が上昇することです。このモノの値段は年率2〜3%であれば、来年買うよりも今買った方が安いと消費者が感じるためモノの消費が活発になります。
これがインフレですね。毎年のように物価が上がっていく。
その逆の行動を起こすのがデフレーション(デフレ)ですね。今買っても来年買っても持っている現金の価値が変わらないので、お金を貯めておくという行動を起こしやすくなります。日本は30年間このデフレによって苦しめられてきました。
インフレには許容できる幅がある?
年率2〜3%のインフレについては消費者が許容できます。なぜなら消費が拡大すれば賃金も緩やかに上昇していくことが期待できるからです。
では、1月の米国CPIの結果を反映した消費者物価の移り変わりを見ていきますね。
米国CPIの結果を確認しよう
米国CPIの一月の結果は年率7.5%という結果でした。この結果がどのようなものになっているかをグラフで確認しましょう。
コロナショックの時に一瞬落ち込みを見せました。しかし全然沈静化する気配がありません。年率7.5%というのは本当に驚異的な数字です。
では、他の品目についても見てみましょう。
アメリカ合衆国は車社会のため、自動車に関するCPIとして日本人に馴染みの深い新車のCPIを見てみましょう。
えっとこれ、技術革新が起こって価格上昇が起こったわけではなく、実際の販売価格の統計ですからね?
自動車に関しては半導体不足の問題と関連があります。
現代の自動車はカーオーディオ、カーナビなどの車載情報系や、エンジンの制御系機構などあらゆる箇所に半導体が用いられています。この半導体不足により市場に出回っている自動車が不足しており、なんでもかんでも買われることになっています。
米国ではかなりのインフレが起こっていることが確認できます。
オミクロン株は米国消費者を家に閉じ込めたのか?
実際のところオミクロン株は米国の消費者を家には閉じ込めていませんでした。
映画館、劇場やコンサート会場の入場料はオミクロン株で一時的に落ち込んだものの、さらに上昇しています。
ここから分かることは、オミクロン株が猛威を奮っていた期間ですら落ち込みは限定的で、消費者は活発に家の外で消費を行なっていることが確認できます。
米国人の消費にかける情熱恐るべし。
では本当に家に篭っていないのか、というのをビデオや音楽についてのCPIの結果も併せて見ておきましょうか。
オミクロン株の猛威が去らない時期は盛り上がっていますが、沈静化していますね。
ここまでのプチまとめ
つまり、米国ではすでにコロナによる消費抑制効果は薄れつつあり、感染拡大によるアジア圏の工場の稼働停止の方が供給制約として響いてくる状況にあります。
- コロナによる消費抑制効果はすでに薄れている。
- コロナによるアジア圏の工場の稼働停止による品不足は依然として残る。
果たしてこのインフレを止める手立てはあるのだろうか…?
歴史のふりかえり
1970年代から1980年代の高インフレ環境では同じようにCPIの加速が起き、この減速には強く締め付ける金融政策を待たなければなりませんでした。
米国CPIが高インフレを記録した1970年代から1980年代には二度のインフレ率加速が確認できます。
その間にFEDは手をこまねいていた訳ではなく、金利を20%近くまで上昇させることでインフレを退治しました。
CPIと金利が一つのグラフになっています。左軸がCPI、右軸がFF金利を表します。
前回のインフレ率の加速に対抗するためにFEDは年率20%近い金利を課し、インフレを退治しました。
まとめ
- 高インフレに金融政策で対処するには金利を上げ下げする必要がある。
- FEDは今後難しい舵取りが要求される。投資家も同じ。
インフレ率の加速した時代の歴史を紹介しました。近年の株式市場では長期金利の上昇に対して金融市場は脆弱になっています。
米国の長期金利が3%を超えたあたりで暴落が発生してしまった2018年末の世界同時株安が記憶に新しいと思います。果たして、FEDは株式市場を持ち堪えさせつつ、インフレ退治ができるのでしょうか?
世の中には後追い解説が溢れていると思いますが、これ全部先読みしてショートしてないと意味ないですからね?★毎月の短期ポジション☆世界の未来予測☆豪華なおまけ★を見ている人たちは救われているわけですが。
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