東大グレアムです。
OPECプラスの協議決裂とコロナショックでの原油需要低迷によって、原油価格が暴落しています。
産油企業株は代表的な高配当銘柄であり、高配当マニアから人気がありました。
元々これらの株を持っていた株主は株価大暴落で売るに売れない状況になっているかもしれませんが、逆にエントリーするにはよい機会となっています。
勿論、表面的な配当利回りが高くなっているからという浅はかな理由で個別株を買っても失敗する可能性が高く、銘柄選定を慎重に行う必要があります。
原油価格
WTI原油先物CFDの価格です。
WTIとは、West Texas Intermediateの頭文字を取ったもので、アメリカ合衆国南部のテキサス州とニューメキシコ州を中心に産出される原油の総称です。アメリカ国内で産出される原油の6%・世界で産出される原油の1～2%ほどを占めます。
アメリカもロシアもOPECには加盟していない非加盟国です。今回、ロシアがOPECの提案した減産に合意しなかった狙いは、原油価格を暴落させることで、比較的採掘コストの高いアメリカのシェール企業を淘汰することです。
なお、ロシアが減産をしない理由は、シェールガスつぶしもあると思いますが、パイプラインが凍結すると二度と使えなくなるので、減産できないという状況も背景にはあるでしょう。
サウジアラビアを筆頭とするOPECは、減産によって石油価格を維持しようと努めてきましたが、自分たちの売り上げを減少させるのみならず、アメリカのシェール企業を利することとなりました。
OPECが減産によって石油価格を維持してくれている間に、アメリカのシェール企業は技術革新に勤しみ、採掘コストを減少させて競争力を高めてきたのです。
採掘コスト
Crude Oil’s Total Cost of Production Impacts Major Oil Producersより抜粋
湾岸諸国が最も低く、次いでロシアが続きます。アメリカの採掘コストは比較的高いことが分かります。
石油生産量ランキング
現在アメリカが世界１位の石油生産国であることを知っていた人は意外に少ないのではないかと思います。
アメリカの台頭
U.S. Energy Information Administrationより抜粋
アメリカの石油生産量がここ１０年ほどで急激に成長してきたことが分かります。
シェール企業の社債
こうしたアメリカの台頭に対して、今回ロシアが行動に出たわけですが、ロシアの狙いがアメリカのシェール企業を叩き潰すことにあるとすれば、原油価格と産油企業株の暴落を受けて、割安感から飛びつくのは早計といえます。
というのは、シェール企業は、採掘のために莫大な設備投資を行っており、そのために大量の社債を発行している（＝借金している）からです。
原油価格が暴落し、損益分岐点を下回る現在の価格が長引けば、シェール企業は何もせずに倒産するのを待つだけとなります。
シェール企業の過剰債務
Bank for International Settlements Oil and debtより抜粋
シェール企業は増産のため、大量の債務を発行してきました。
エネルギーセクターの債務増加量が突出していることが分かります。
低格付け社債の暴落
S&P U.S. High Yield Corporate Bond Energy Indexより抜粋
エネルギーセクターの格付けが低い社債価格です。現在、２０１６年と同等の水準まで落ち込んでいることがわかります。
２０１４～２０１６年に社債が暴落した理由は、アメリカのシェールガス革命に対して、OPECが減産ではなく価格競争に踏み切ったためです。この時も現在と同様、採掘コストの高いアメリカのシェールオイル企業を淘汰することが目的だったのですが、OPEC加盟国内の採掘コストも一様ではなく、採掘コストの低い湾岸諸国以外の加盟国の経済悪化が大きくなった２０１６年、姿勢を転換してロシアも含めた減産に合意しました。
今回、当時よりも急激に原油価格と社債価格が暴落していますが、これは上記のような産油国の争いに加えて、コロナショックによって世界中の経済活動が停止したためです。
２０１４年から２０１６年に同様のことがあったことを振り返れば、今回も再び減産合意まで漕ぎ着けるには、ある程度時間がかかることが想定されます。
よって、原油価格と産油企業株が暴落したからと言って、割安感から素人が安易に手を出すのは危険と考えられるのです。
銘柄選定
The Biggest Oil and Gas Companies in the Worldより抜粋
先日コロナショックでどの株を買うべきかについて考察したときに、時価総額が上位にあり、保有しているキャッシュが多く、債務が少ない企業を選定するべきという結論に至りました。
先ほど見たようにエネルギーセクターの社債が問題になっていることから、今回は債務を重要視して選定するべきと考えます。どんなに割安でも潰れてしまっては意味ないですし、財務状況が極端に悪化すれば、配当金も一時的に支払いを停止する可能性が高いためです。
また、リーマンショックや２０１４～２０１６年の増産競争の時に、どのようなチャートになっていたか、現在の株価が当時と比較してどうかを確認するべきでしょう。
というか、こういうこと分かってなくて個別株買うバカ多すぎませんかね。”現在の”配当利回りが高いだけで日産wwwとか買って、無配当になって嘆いているバカが世間にはいますが、個別株買うなら財務三表と決算報告くらいは確認してから買うべきですね。
PERとか配当利回りとか、過去の決算書から計算しているので、直近で業績が急速に悪化した場合、反映されないですよね。企業業績が継続的に好調で株主に還元している企業と、業績が悪化して株価が下落したことによって配当利回りが表面的に高くなっている企業を判別できないのであれば、高配当の個別株を買うのはやめたほうが良いです。
財務三表や決算報告を確認しないのであれば、S&P500やNASDAQに連動するETFを買ったほうがいいです。以前インフルエンサーに群がって爆損するイナゴ投資家について書きましたが、自分で考えられないなら長期投資前提で市場平均のリターンを得ることに留めておいたほうが賢明です。
候補企業の比較
アメリカ・中国・ロシア・ヨーロッパ・サウジアラビアから１つずつ選びました。上位10企業を全部見るべきですが、冗長なので絞っています。株価は3/27時点です。
Sinopec
PER：8.7281、Debt to Equity Ratio：0.5063
直近のピークからの下落率：56％
長期チャートは弱く、直近のピークからの下落も大きいです。Sinopecはリーマン以降横ばいを維持していますが、参考までにPetroChinaは右肩下がりのチャートとなっています。
Royal Dutch Shell
PER：8.7281、Debt to Equity Ratio：0.5063
直近のピークからの下落率：53％
長期チャートは弱く、現在の株価はリーマンショックよりも下です。
Saudi Aramco
PER：-、Debt to Equity Ratio：0.1651
直近のピークからの下落率：21％
２０１９年１２月にサウジ証券取引所に上場して世界１位の時価総額になりました。
上場してすぐにこんなことになってしまったわけですが、それでも１位を維持しています。
EXXON MOBIL
みんな大好きExxon Mobil（笑）ですね。
PER：11.5704、Debt to Equity Ratio：0.2652
直近のピークからの下落率：64％ 他と比較して有意に下落率が高いことがわかります。
株価が２０１４年から右肩下がりなので、直近のピークは２０１４年から取りました。
ポイントはリーマンショック時よりも株価が大幅に下落している点ですね。
リーマンショックの時も$55くらいあったのに、今$37ですね。
Exxon Mobil’s Shale Oil Dilemmaより抜粋
エクソンモービルが天然ガスでのシェアを落としていることがわかります。
Exxon and Chevron place long-term bet on Permian shale boomより抜粋
近年では、Exxon Mobilはセクター平均をアンダーパフォームし、逆にChevronはアウトパフォームしていることが分かります。
このことから、高配当であるエネルギーセクターから株をピックアップするとしても、Exxon Mobilが正解かどうかは疑わしいと考えられるのです。
ところで、マイルールに従ってExxon Mobilを3ヶ月連続でナンピンしたブロガーがいるようです。
私は彼を、卓越した文章力と様々な媒体を駆使したマーケティングビジネスの手腕によって天才であると認識していますが、そのような人間でも適切な投資方針を立案したり、個別株を適切に選定するのは難しいのだということです。
先ほど現在の株価がリーマンショックの底値より大幅に低いことを指摘しましたが、これはExxon Mobilに投資していた投資家がS&P500やNASDAQに連動する市場平均に投資していた場合と比較して驚くほどの損失を被ってきたことを意味します。
リーマンショックの底値はS&P500が676、ナスダック100指数が1080です。現在それらはS&P500が2540、ナスダック100指数が7590もあります。
更に、仮にリーマンショック前の高値でこれらの指数連動ETFを買ったとしても、現在は大幅なプラスです。それに対してExxon Mobilの現在の株価はリーマンショック前の高値の約3分の1です。
これを考えれば、Exxon Mobilの株価の下落が異常であることが分かります。
それと共に、素人が”割安感”から株価が下落した個別株を拾うことの愚かさも理解できると思います。
株価の天井とか底とかって何を基に判断しているんですか？
リーマンショックの底でExxon Mobilを喜んで買った人間は、その１０年後さらに株価が大幅に下落していることなど想像もしていなかったことでしょう。
Rosneft
最後はロシアのRosneftです。
PER：4.7332、Debt to Equity Ratio：0.6877
直近のピークからの下落率：40％
エクソンモービルのチャートとは対照的に、暴落した現時点でも株価はリーマンショック時よりもはるかに高い位置にありますね。
比較した結果
バランスシートの強さを表すDebt to Equity Ratioについては、今回ピックアップした企業は問題ありません。
とすると2番目の選定基準である、リーマンショックや２０１４～２０１６年の増産競争の時に、どのようなチャートになっていたか、現在の株価が当時と比較してどうかから判断すればよいということになります。
チャートの強さを見ると、Rosneftが過去のショックに対する下落率が低く、長期チャートの形が右肩上がりで強いですね。
又、過去データはないですが、コロナショックでの下落率が最も低いのはSaudi Aramcoです。
まとめ
そもそも今回の原油暴落の原因は何でしたか？
ロシアがアメリカのシェール企業を潰すために原油価格を暴落させたんですよね。
原油価格が暴落してロシアも当然ダメージを受けますが、わざわざ自国の企業を潰すことはしないですよね。これだけ原油価格が下がっても耐えられる勝算があるから実行したのです。ロシアの採掘コストは湾岸諸国に次いで低いです。だから戦いを仕掛けられたというわけです。
ピックアップした企業の中から、中期目線を考えて投資するのであれば、正解の１つはRosneftでした。
Saudi Aramcoも採掘コスト最安かつ、Debt to Equity Ratioとコロナショックでの下落率が圧倒的に低いので、正解です。
産油企業株買った人で正解した人いましたか？
ほとんどいないと思います。そもそもRosneftを知らなかったのでは？
逆に世界の投資家はやはり賢いですね。株価にすべてが織り込まれているという効率的市場仮説はやはり正しいのでしょうか？とすれば個別株選定する意義が逆になくなるんですけどね。
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