東大ぱふぇっとです。
2022年は年初からの株価下落で、多くの投資家が爆損状態でかわいそうな状況。。。GMOクリック証券でショートをしている私と、【投資神託・予言書】毎月の短期ポジション★世界の未来予測★を読んで私の相場観を見ている方々は爆益の年ですけどね。
止まらないインフレ、利上げラッシュ、FRBバランスシート縮小、ロシアウクライナ不安、中国の景気減速、米国の景気後退懸念。。。
相場が悪い時は悪材料しか目に入りませんね。。
でもこういった景気不安は一定のサイクルで訪れるんですよね。それが資本主義なんです。
資本主義はそのサイクルをぐるぐる回しながら産業革命以降の250年間くらい成長してきたわけです。
ということで、こういった景気不安の時期は過去の恐慌に学んで、一度冷静な目で現状を見つめることが大事。
今回は、過去最大の恐慌の一つともいわれる1929年の世界恐慌の背景と経緯について学んでいきましょう。
世界恐慌とは?
世界恐慌とは、1929年に米国を皮切りに起こった世界的な経済恐慌のことです。
発端の地である米国の株式市場は、世界恐慌で大暴落しました。
世界恐慌の期間は国によって異なるんですが、ほとんどの国では10年以上続きました。そんなこともあって20世紀最大の不況と言われてますね。
また、世界恐慌はグローバル化した世界経済において、大国の経済不況が即座に世界中に連鎖する様を見せつけた恐慌でもあります。
世界恐慌の背景・経緯
世界恐慌の背景と経緯について、以下の通りエッセンスのみ箇条書きで超簡単に説明していきますね。
- 第一次世界大戦(1914年~1918年)で主戦場とならなかった米国は戦後特需で経済が大きく活性化。
- 米国では、企業業績好調⇒個人の所得向上⇒消費拡大⇒企業業績向上・・・の好スパイラルに突入。
- この時期に自動車、電気製品、マイホームなどが大量に売れ、消費者ローンも拡大。
- 投資信託の普及で株式投資が大衆化。信用取引や投機も流行し1920年代の株式市場は絶好調。
- 企業は生産設備を増強させ続ける一方、1920年代半ば~後半には需要が徐々に飽和状態に。農業不況(供給過多による農産物下落で農家が打撃を受け購買力低下)も手伝って、供給と需要が急速に乖離し始める。(つまり1929年の株価大暴落以前に実体経済はすでに縮小していた)
- そんな中でも、株式市場は投機熱が増し、上昇を続ける。1929年9月3日にNYダウは最高値381.17を付け、6年間で約5倍に上昇したことに。
- しかし1929年9月3日以降、市場参加者は実態経済とかけ離れた株価にようやく気付き始め、徐々に売り圧力が増し株価は下落を始める。
- そこから売りが売りを呼ぶ展開となり、ついにパニック状態に陥ったのが1929年10月24日(木)のBlack Thursday(暗黒の木曜日)と同年10月29日(火)のTragedy Tuesday(悲劇の火曜日)で、NYダウは230ドル迄大暴落。(高値から40%下落)
- この株価大暴落が世界大恐慌のきっかけ。そして、不況が長期化したのは以下の理由があったとされている。
- 当時は商業銀行でも、株式保有と自己勘定売買が認められていた。よって、株価暴落→銀行の損失→不安になった預金者による預金取付騒ぎ→銀行倒産→他行への取付→銀行の連鎖倒産→実体経済での信用収縮→実体経済の倒産や失業→銀行の損失、という最悪の負のスパイラルに入ってしまった。
- 当時金本位制を採用していた英国では、世界恐慌による債務急増、国際収支悪化により金融不安が強まり、ポンドが売られ金が大量に流出(金本位制ゆえポンドは一定のレートで金と交換可能)。これが急速に進んだことで金本位制が立ち行かなくなり、英国は1931年9月に金本位制を離脱。米国もいずれ金本位制を離脱するのではないか,という推測が市場に流れ,欧州諸国はドルを金に交換し始め、米国でも大量に金が流出。金流出を防ぐために、FRBは1931年10月、大恐慌の真っただ中に、経済を冷やす効果のある金利引上げをせざるを得ない状況に。これが大恐慌に追い打ちをかけた。
- 恐慌の中、米国は自国経済を守るために、関税を高め保護貿易政策をとったことで経済不況が世界経済に連鎖。
- 多くの指標がボトムを付けた1933年は、
NYダウは1929年高値:381.17ドル⇒1933年底値:41.22ドル
GDPは1929年:1,044億ドル⇒1933年:560億ドル
失業率は1929年:3.2%⇒1933年:24.9%、 - GDPが1929年の水準を回復したのは1940年なので、11年も経済低迷が続いたことに。
世界恐慌から得られる教訓
当時の経緯を振り返ると、当時と今ではいくつかの前提が異なるように思いますね。
メインは以下のような点でしょうか。
- 商業銀行による株式の自己勘定売買
世界恐慌の当時、商業銀行による株式の自己勘定売買が盛んでした。一方現在は、商業銀行による株式の自己勘定売買は大幅に規制されています。よって、〇〇ショックによる株価大暴落で銀行の財務が直接的な影響を受けることはない(もちろん景気後退による融資焦げ付きによる影響は受けますが)。 - 金本位制
世界恐慌時は金本位制でした。よって、経済不安になると多くの人が金に群がり、当時も大量の金が流出してしましました。そして、その金の流出を防ぐために、通貨の価値を高めるために利上げをせざるを得なかったのです。一方、金本位制ではない今の状況下、不況時に金利を上げざるを得ない状況というのはあり得ないでしょう。 - 最後の貸し手
1929年当時は、「最後の貸し手」の役割を果たす機関がいませんでした。それゆえに大量の企業倒産を招きました。但し、昨今は政府やFRBがその役割を担うため、例えばコロナなどの外的要因による大量倒産という事態にはなりません。
このように世界恐慌のときと現在では状況が大きく異なります。
数多くの不況を経験して、金融政策や財政政策もレベルが高くなってきてるといえるでしょう。
ゆえに今の世界において、不景気が10以上も続くということはなかなか想像できませんね。
但し!!想像できないことが起こるのも資本主義の常ではあります!
なので、私のブログなども活用して世界情勢については今後も注視していきましょう!
まとめ
- 世界恐慌とは、1929年に米国を皮切りに起こった世界的な経済恐慌のこと。
- 第一次世界大戦後の戦後特需で盛り上がっていた米国経済において、次第に需要が飽和し、供給過剰状態が増す中、1929年の株価暴落をきっかけに負のスパイラルに突入。
- 株式の自己勘定売買をしていた銀行の連鎖倒産、不況下での利上げ(金本位制ゆえに)、各国の保護貿易政策、などが追い打ちをかけ不況が長期化。
- 米国GDPが1929年の水準を回復したのは1940年で、11年も経済低迷が続いたことに。
- 但し現在は、商業銀行による株式の自己勘定売買が規制されている点、金本位制ではない点、最後の貸し手がいる点、などにおいて世界恐慌当時の状況とは異なることについては理解しておく必要あり。
こういった歴史を振り返ったり、最新のニュース解説を追いかけることで、
「株価の予測が出来ている気がしてしまう」人は多いことでしょう。
でも、冷静になって考えてみてください。
大抵のアクティブファンドは、インデックスのガチホに負ける。
アクティブファンドの運用者たちは当然ながら最新のニュースを追いかけたり過去事例を振り返ったりしているプロですが、それでも負けます。この事実を踏まえると、庶民がこういったニュースを追いかけたところであまり意味がない。。。というのが現実。
ぶっちゃけた話、【投資神託・予言書】毎月の短期ポジション★世界の未来予測★では圧倒的な精度で相場予測を行っている私の相場観を見ることができちゃうんですよ。
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