【チャイナリスク】アリババ株、遂に含み損へ転落！中国株は買い時なのか？

東大ぱふぇっとです。

どうせ個別株投資をするなら、GAFAMを中心としたグロース株投資が良い。

このシンプルな結論を分かりやすく伝えるために、東大ぱふぇっとは東大ぱふぇっと10種を運用しています。高配当株思考停止無限ナンピン買いは危険ですからね。宗教に近い。

人間の手の指は10本であることが多いので10種にしました。10種に分散すると安定するだとか言ったような数学的根拠は何もありません。

ぶっちゃけ分散を求めるならインデックスを買えばいいと思います。

昨今は小型株へのイナゴ投資が流行っていますが、投機的ではなくある程度のスパンを持って投資をするのであれば、安定している大型株が良いでしょう。初心者でも簡単ですし。

運用ルール

東大ぱふぇっと10種は様々なマヤカシを排除するために以下のようなルールで運用しています。

• 追加入金や配当金の再投資は一切行わない。

毎月数十万円をぶちこむことにより、運用リターンを誤魔化すようなマヤカシは一切行われていません。このため、含み損へ転落したアリババ株をごまかすことは出来ません。

• 各銘柄のリターンを全てリアルタイムで開示する。

どの銘柄が良いとかダメだとかがひと目で分かりますし、ごまかしが一切効きませんね。

• 買い増しも売却も一切行わずに完全放置する。

東大ぱふぇっと本人が東大ぱふぇっと10種の存在を忘れたりするレベルで放置していますね。

アリババが遂に含み損へ！

15ヶ月とかガチホしていて-15%って中々驚異的ですね。

一時期はアリババの含み益が80%を超えていたんですけどね。お金が溶けてる。

ダナハーちゃんを買っておけば倍以上になってたのに。

10種のうちの1銘柄が中国株だっただけなので助かっていますが、中国株集中投資をしていたらヤバかったですね。

米国株一辺倒に対するリスクヘッジとしてアリババを刺していましたが、チャイナリスクの方がでかかったですね。（結果論的には現段階において）リスクヘッジは不要で、GAFAMダナハーに集中投資しておけば良かった。

コロナショックを超えたチャイナリスク

2020-01-01からのチャートです。

青→アリババ

橙→Tencent

水色→CWEBです。

Tencentはコロナショックよりもギリギリでまだ上ですが、アリババとCWEBはコロナショックを割りましたね。

中国株は買い時なのか？

コロナショックの底で買えていればなぁ。

そう思っている人は、今なら中国株はコロナショック以上の安値ですね。

東大ぱふぇっと的には、米国株中心の人であれ5%くらいは中国株に割いて良いと思っているので、ポートフォリオの一部で部分的に保有するのは有りだと思っています。

前回東大ぱふぇっとがCWEB（中国テック2倍レバETF）を買った時は思惑と逆に動いたので即撤退しましたが、ここまで下がってくると何かもう長期的視野で仕込んじゃっても良いのかな…感はありますね。撤退したときより20%とか下がってるし…。Tencentが自社株買いをスタートする、ってのも気になりますね。

海外不動産のローン支払いがあるので、私個人は50万円くらい（約1%）しか入れないですが、ペーパーアセットだけの人ならもうちょい入れても良いんじゃないかなぁ…。

まとめ

持たざるリスクを回避する的な意味合いで言うと中国株と暗号資産（仮想通貨）系は少しだけ持っておくのは大いにアリでしょう。中心にするのではなく、少しだけ派です。

持たざるリスクを回避するという投資思考東大ぱふぇっとです。 このブログでは基本的にインデックス投資を推しています。 特に中心となっているのは米国株ですね。まあ米国...

基本的には米国の指数に投資しておくという方針に変わりはありませんので、東大ぱふぇっとはナスダック100を中心に持ち続けて行きます。

ロジカルに投資を考えると常に結論はデリバティブ・インデックス投資が中核になってしまう。

相場予測noteを無料お試しできるキャンペーン！

超豪華な特別キャンペーンをIG証券様が実現してくれました！

【見ないと損する！】無料で読める！非常に高い的中率の相場予測noteで爆益を掴み取ろう！【悪用厳禁】真似するだけで爆益！大好評の相場予測！ 先出しで相場予測を公開しているので、誰でも簡単に真似できます！ 私は東大を卒業後、大...

IG証券でしか取り扱っていない投資対象が山ほど存在するため、私のように幅広い投資対象へ投資するなら必須の口座ですね！私自身もIG証券を利用しています！

秘密の爆益銘柄がヤバい！

30倍超えの銘柄もある！

ブログの記事は全て無料で読めますが、相場予測noteに関しては有料記事となっています。

さらに、私の実績が上場企業であるnote社に認められ、同社が提供する金融専門プラットフォームであるnoteマネーでは金融・投資情報の専門家として選出されています。