SQ日には現物と先物の価格は一致するのではないんですか？

質問

配当の権利落後に現物の株価が下がるのも、それを見越して先物が権利落前に下がり始めるのも分かるんですが、結局SQ日には現物と先物の価格は一致するのではないんですか？
なのにそこから配当の影響を更に引く意味が分からないんです。

なんなら、先物で持ってても現物と違って配当はもらえない分同額のヘッジにならないから逆にその分足してもらわないと釣り合わないのでは？とさえ思ってしまいます。

どこに誤解があるのでしょうか？

回答

まず言っておきたいのは、こんなもんは「意味がわからなくても構わない」し、納得も誤解もないんです。機関投資家が「ルール」なんですから、彼らが動く方向を見越して動く。それが納得できない人は、先物投資には向かないので、やめておいた方がいいと思います。

機関投資家は資金を調達して先物を売買します。ですから別に日経先物に限らず、「先物商品」の理論価格は基本的に次の数式で計算されます。さっきの式はこれを日経先物の現実に合わせて簡略化したものです。

先物理論価格=原資産価格✖️〔1➕(短期金利➖予想配当利回り)✖️決済までの日数/365日〕

日経先物がSQで日経現物をベースにしたSQ値で決済される、つまり先物と現物の価格(原資産価格)が必ず一致するということでつまずいているようですが、これは逆に「必ず一致する」から、原資産価格に満期日までのキャリーコストを加味することで、理論価格が弾き出せるんです。これが先物に対するデリバティブ理論の第一歩です。この式で計算したものを「理論価格」と呼んでいるんです。

この理屈が納得できないと言うのなら、別に先物なんてやらなくてもいいんですよ。またこの理屈がわからなくても、個人投資家であれば先物取引はほぼ問題なく出来るんです。個人投資家はアービトラージなんてやりませんから。ただ配当権利落ち日前後の値動きさえわかっていれば十分なんです。

個人投資家はデリバティブの理論なんて「理解して納得する」必要はありません。大事なのは、先物市場では大口の機関投資家たちがこの理論をベースに大量の裁定取引を仕掛けて来て価格形成に大きな影響を与えるという「事実」を「認めて受け入れる」こと、出来ればそれを「利用する」ことなんです。僕なんかは悩みどころを間違っていると思ってしまうんですよ。例えあなたが納得せず、斬新な先物理論価格の算出方法を思い付いたとしても、機関投資家が誰1人それを利用しなければ、何の役にも立たないですから。

もう一つのデリバティブの柱であるオプション取引では、理論価格を「ブラックショールズモデル」という方程式で算出しますが、あんな確率微分方程式を使った難解な数式を理解して取引している個人投資家なんてまず滅多にいないと保証します。機関投資家だって理解せずにただ方程式に数字を入れ込んで答えを算出しているケースがほとんどでしょう。一部の数学に対する高度な知識を持ったデリバティブのエンジニアが理解しているだけだと思います。それとも質問者さんはオプション取引をする場合、ブラックショールズモデルを理解して納得してからでないとできませんか？

僕は投資教室をやってる気は毛頭ないので、後はご自分で勉強するなりなんなりしてください。