
質問
りおぽんさんこんにちは。
基本的であほな質問なのですが、よくわからなかったので宜しければ教えてください。
GPIFPFの日本株比率向上の可能性があり株高が見込まれる、明るい兆しだという解説を見たのですが、株価が業績を反映したものだと考えると、年金の買いで一時的に株価が上がっても、企業業績が変わらないと、結局は株高前の企業業績と成長性をもとにした適正株価に収斂するので意味がないような気がします。なぜ年金の買いが株高をもたらすのでしょうか。需給が良くなることによって許容されるPERが上がる?のでしょうか。
そもそもの日経平均適正PER?もよく解説を見ますがこれ自体モヤっとした概念で人によって言うことが違いなにが適正なのかよくわかりません。
回答
いろいろ勘違いされているようですね。「企業業績が変わらないと」云々とありますが、株価は本質的に需給要因、つまり買う人と売る人の需給で決定されるんです。企業業績というのは、良ければ買う人が増えるであろうという期待があり、そのため株価が上昇するんです。株式市場には数多の「好業績だけど安値で放置されている銘柄」がありますが、業績が株価の決定要因だと考えると、この現象が説明できません。
「結局は株高前の(中略)適正株価に収斂するので意味がない」とありますが、企業業績と成長性に株価が収斂するなんて、だいぶ昔に使われなくなったファンダメンタルズ投資の本でも読まれたんでしょうか。ぜひ100社ぐらい選んで、そんな現象が起こっているのか調べてみてください。そもそもずっと高PERの銘柄とずっと低PERで放置されている銘柄をどう説明されるんでしょうか。もしかするといずれPERは一緒になるという教条主義者の方ですか。
株式市場には「美人投票」の要素が色濃くあります。好業績だと美人に見え、きっとみんなも美人だと考え投票する人も多くなるだろうと思うから、好業績の株は買われやすくなる、つまり需給が良くなるんです。
ところが株式市場には1人1票しか持っていない個人投資家に対して、1000票も10万票も投票権を持っている人たちがいます。機関投資家と言われる人たちです。その日本における最大の存在がGPIFです。彼らが買うことを俗に年金買いと言います。
このGPIFにどれぐらいの影響力があるのか簡単に説明しましょう。世界各国には暴落を阻止することを目的とした秘密の組織があります。米国で言えばPPT(Plunge Protection Team)、中国で言えば国家隊です。そうした組織がない日本において長年その役割を果たしてきたのがGPIFの前身による年金買いだったんです。彼らには暴落を緩和する力さえある。現在では日銀によるETF買いが最初の手段になっていますが、年金買いは常に奥の手として残されています。
年金が買えば株価が上がるーー投資家の多くはそう考えますから、年金が日本株のウェイトを増やせば日本株が上がると思って買うーー日本株が上がっていると買おうとする人が増える、という好循環が働きます。この好循環がどこかで止まるか、ある程度続くかにはいろんなファクターが絡むので、一概には言えません。
以上のようにGPIFが日本株のウェイトを増やすことには意味があるんです。
投資に関してだいぶ古い知識と硬直した考えをお持ちのようです。もうちょっとよく研究した方がいいでしょう。
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